藤原直哉の「２１世紀はみんながリーダー」 2017年5月24日 ミッション・バリュー・ビジョンはいかに
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本当の持続可能な経済とは？
大多数の真の利益実現と、産業企業の永続的繁栄は共存しづらいのでは？
貨幣という実物代用が前提である投資社会は、環境や他種、大多数等の弱者破壊という犠牲の上に成り立つ、不当な利益移転の手段であるのが明瞭で、
”紙幣がだめなのでブロックチェーンを応用したビットコインに変更する”
といったような手法では、そこに解決の妥当性が見いだせません。
その実物の代用としての通貨が、マネー商品の出現で、実物との適正範囲を逸脱し、論理的必然の結果としての金融制度の破綻を招いてしまいました。
また、この実世界での体験が、
”金儲けと、大多数の需要の要求をみたす商品の供給との共存は、ありえない、言い換えれば、顧客ニーズに忠実であろうとすることは、概ね将来、その産業の売上の減少や産業そのものの存在を否定すること”
であるということを私達に教えてくれています。
例えば、そのひとつはこうでしょう。
海水とほぼ同じ組成である人間のもつ病気の、あらゆる治療法が、ある一定以上の割合の血液と海水との継続交換で完全治癒が、全ての症例で期待できる。 にもかかわらず、それが実現されていないのは、この療法の一般化による医学・製薬業界の致命的打撃を被るのがわかっているので。 医学・製薬産業保護の目的でその事実が隠蔽されている、その代わりに命にかかわる疾患の治療を高度医療と称し、高額のカネを請求するとか。 エネルギー産業も、労働集約をほとんど要求しないエネルギー＜いわゆるブラウンガスやエーテル等のフリーエネルギー＞を、前出同様の理由で隠蔽しているとか、あと他の産業についても、推して知るべし、です。
であると、証明されたような状況では、もはや、小手先の手法で、この停滞や、先送りにされているあらゆる諸問題の解決を図るのは不可能でしょう。
産業企業の繁栄・永続と、大多数の利益実現は共存しづらい、なぜなら、利害の対象は、その大多数の真の利益にほかならないからでしょう。
労働とは、食べるための必然なのではなく、人類全体にとってできるだけ削減されるべき集約に過ぎないのではないのでしょうか。
だからそこにある企業や公的組織も、不必要は削減されるべきであるのが人類という、大局的見地でみたときの倫理なのでは。
そうすること（経済規模の縮小の継続）が、さらなる弱者への犠牲をも減少させるのも明らかです。
これこそ、持続可能な経済のあり方なのではないのでしょうか。
投稿: nomoneyworld | 2017年5月24日 (水) 22時05分